
人事・採用担当の皆さま、毎日のお仕事、本当にお疲れ様です。「採用・人事の知恵袋」ライターです。
「経営層からは採用予算を削れと言われる一方で、現場からは早く良い人材を補充してほしいと急かされる…」
こうした板挟みの状況に、日々頭を抱えている人事担当者様は非常に多いのではないでしょうか。思うように応募が集まらず、求人広告の掲載期間を延長したり、追加オプションを利用したりして、気づけば予算を大幅にオーバーしてしまったという苦い経験もあるかもしれません。
限られた予算の中でいかに自社にマッチした人材を獲得するかは、現代の採用活動における最大のテーマです。今回は、見直しのヒントとなる「採用コストの削減に成功した事例」をご紹介します。単に予算を削るのではなく、自社にとっての正解を見つけるためのヒントとして、ぜひ参考にしてください。
なぜ採用コストの改善が急務なのか?激変する人材市場

現在の人材市場は、少子高齢化による生産年齢人口の減少を背景に、慢性的な人手不足の状態が続いています。
厚生労働省が発表している「一般職業紹介状況」などからも分かるように、多くの産業で求職者よりも求人数が上回る「売り手市場」が定着しています。
(引用元:厚生労働省「一般職業紹介状況」)
このように激化する人材獲得競争の中では、従来の「とりあえず求人広告を出しておけば人が来る」という手法は通用しなくなっています。他社と同じアプローチを続けていれば、採用単価は高騰するばかりです。限られた予算で成果を出すためには、採用における費用の削減を目指し、これまでのやり方を根本から見直す必要があります。
第一歩は「採用データの分析」から

採用コストを改善するためにまず取り組むべきは、現状の可視化です。なんとなく「お金がかかりすぎている」と感じていても、どの工程にどれだけの費用がかかっているのかを把握していなければ、正しい対策は打てません。
求人広告費や人材紹介の手数料といった直接的な費用だけでなく、面接官の稼働時間や対応にかかる人件費といった見えないコストも洗い出しましょう。過去の採用データを詳細に分析することで、「どの媒体からの応募者が最も定着しているか」「選考のどの段階で辞退が起きているのか」が見えてきます。
この採用分析を通じて、応募獲得単価や採用単価を示す「CPAの改善」に取り組むことが、採用コストの最適化へと繋がるのです。
【成功事例】採用コストを大幅に削減し、質の高い人材確保を実現
製造業を営むA社では、慢性的な人手不足を解消するため、複数の大手求人媒体に高額な費用をかけて広告を出し続けていました。しかし、応募の数は集まるものの、自社の求めるスキルと合致しないケースが多く、早期離職が相次いでいました。結果として、掛け捨ての広告費ばかりが膨らみ、採用効率は非常に悪い状態でした。
そこでA社は、これまでの成功事例や失敗事例のデータを徹底的に洗い出しました。その結果、定着して活躍している人材は、「求人媒体」からではなく「社員からの紹介(リファラル採用)」や「自社採用サイトをじっくり読み込んで共感してくれた層」が多いことが判明したのです。
A社は思い切って高額な求人広告への出稿を絞り、浮いた予算を自社採用サイトのコンテンツ拡充(社員インタビューや具体的な仕事風景の動画追加)と、リファラル採用のインセンティブ制度の構築に投資しました。
結果として、自社の魅力がピンポイントでターゲットに伝わるようになり、応募の質が劇的に向上。入社後のミスマッチも減少し、前年比で一人あたりの採用コストを約40%も削減することに成功しました。これは単なる費用の削減ではなく、自社に合った手法を見極めた「コスト最適化」の見本と言えるでしょう。

まとめ:採用効率を高め、持続可能な採用活動へ
採用コストの削減は、単に「お金を使わない」ことではありません。これまでの手法をデータに基づいて客観的に見直し、本当に効果のある手法へ予算を集中させることが重要です。自社の状況に合ったアプローチを見つけることで、コストを抑えながらも質の高い採用を実現することは十分に可能です。
無駄な採用予算の見直しや、コストを抑えつつ質の高い人材を確保する方法についてお悩みの方や、最適な人材確保・活用を検討されている企業様は、ぜひ一度ワークスタッフまでお気軽にご相談ください。貴社の状況に合わせた最適なプランをご提案いたします。

この記事を書いた人:ワークスタッフ ブログ編集部
総合人材サービスを展開する株式会社ワークスタッフのブログ編集部です。平成10年の創業以来培ってきた人材ビジネスのノウハウを活かし、企業の採用活動や人事労務に関する役立つ情報を、当社の経験を踏まえてわかりやすくお届けします。